SPECIALIST
地盤のスペシャリスト
見えないところだからこそ、耐震・環境性能の安心が必要です。
地盤の状況に応じた、最適な改良工事を提案し、トップレベルの技術で行います。
弊社では、地盤調査から地盤改良、地盤保証までトータルでご提案致します。
地 盤 調 査
一見しただけでは、どんな地盤かは分かりません。
地盤とは建物の基礎となる土地のことを指します。表面上頑丈そうに見えたとしても、実は地中は柔らかい地盤だったりすることもあり、
調べてみなければ地盤の強さはわかりません。
建物がいくら丈夫でも、家の基礎となる地盤が軟弱であれば、安全な住まいとは言えません。
地盤は住まいの安全性を左右する重要な部分のため、家を建てる前に、建物を建てても安全な土地かを調べます。
地盤調査はその土地の強度について調べ、建物が安全に支えられる地盤か、安全に建てるためにはどうすべきかなどを把握するために行う、
安全な住まいを建てるためには欠かせない工程です。
2000年に住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）が施行され、引き渡し後10年以内に住宅に瑕疵（工事不備による欠陥など）が見つかった場合は、
施工会社などが無償で補修などをしなくてはならないという瑕疵担保責任が課されるようになりました。補修費用に備える瑕疵担保保険に事業者が加入する
ためには地盤調査をする必要があるため、原則として家を建てる前には地盤調査が行われます。ただし、地盤調査を行うことは法律で義務化されているもので
はありません。
主な地盤調査には、以下のような方法があります。
●スクリューウエイト貫入試験
一般的な木造一戸建てを建てる場合の地盤調査は、先端がスクリュー状になった棒を最大100kgの荷重をかけながら回転貫入させて行う方法です。
●表面波探査法
地盤に人がわずかに感じ取れる程度の小さな地震を起振機で人工的に発生させ,
地面の中を伝わる表面波（レイリー波）の速さを2つの検出器が計測して解析を行う方法です。
●ボーリング試験（標準貫入試験）
63.5kgのハンマー（おもり）を75cmの高さから自由落下させて、サンプラーを土中に30cm貫入させるのに要する打撃回数を測定する試験があります。
この方法は、マンションなどの比較的雄大きい建物を建築する時にに採用される場合が多く、支持層という固い地盤まで調査するため、場所によっては何十ｍも掘って調査を行います。土を採取し、土質を調べ、地下水位の深さや、どのような土の層で構成されている土地なのかなど、詳しく調べることが可能です。
地 盤 改 良
地盤調査の結果により、住宅建設地の地盤が軟弱であると分かった場合、建物を安全に支えるための地盤補強工事を行うことです。地盤が弱い状態で建物を建築すると、時間が経過するにつれ地盤沈下が起こり、建物が倒壊する危険性が高まります。
地盤改良工法の中でも、従来より多く施工されてきたのは、セメントを使用し現地の土と混合攪拌し、地中に柱を形成するセメント混合柱状改良です。その次に多いのが鋼管杭打工法で、地中に先端翼がついた丸い鋼管を支持層まで打ち込んで柱とする工法です。
比較的、地盤が強い地盤で使用されるのが、表層地盤改良工法で、現地の土とセメントを重機で全体的に混合攪拌し、締固め機械で転圧して層を形成する工法です。砕石工法とは、地中に開けた穴に自然砕石を投入し、締固めをして柱状の補強体を形成します。
砕石柱状補強工法
※私たちが取り扱うスクリュープレス工法とは、最も先進の砕石杭工法で、従来のようにセメントや鋼管（鉄）を使用せずに「自然砕石」のみを使用して地中に杭状の補強体を作る工法です。セメントや鋼管（鉄）を使用しないので、将来、地中障害物となる杭の撤去費用がかかりません。地震によって起こる液状化にも抑制効果が高く、災害にも強く優れた工法です。
当社はスクリュープレス工法協会の正会員です。（スクリュー・プレス工法協会ホームページ）
スクリュー・プレス工法とは？
スクリュー・プレス工法とは
数ある地盤改良の工法の一つで、その中でも「自然砕石」のみを使用した最新の砕石工法です。
スクリュープレス工法は、セメントを使用しないため、六価クロムなどの有害な物質が発生するリスクがありません。
また、将来の建て替えや売却時に発生する地中障害杭（産業廃棄物）の撤去処分費がかかりません。
これまでセメントを使用する工法では、現地の土と混合攪拌した場合、残土（建設汚泥）の処分とその処分費が必要でした。スクリュープレス工法においては、特殊なスクリューにより、現地の土を周りに押広げつつ、固めながら穴を掘っていくため、残土処理の発生が無いので処理費用が不要です。
セメントでは、固めることができない土質、そしてそれを確認することができない層があります。
それは、地中にある腐植土（落ち葉や植物の堆積層）です。そもそも住宅用の地盤調査レベル（スウェーデンサウンディング試験）では、見つける事さえできません。砕石工法や鋼管杭打ち工法では、現地の土と混合攪拌する必要がないので、固化に関するリスクはありません。
施工現場においても大きなメリットがあります。それは、セメント粉塵クレーム問題です。粉セメントを使用する場合、いかに対策したとしても粉塵を立てずに施工することは不可能です。建物のみならず、車や洗濯物、家庭菜園に至るまで、十分に配慮する必要があります。
●クレームになりにくい低騒音
施工専用機の施工中の音は、車のエンジン音程度でとても静かです。
今後の施主様の住みよい暮らしを考えると近隣の方やその地域と工事中にクレームやその他の問題起こさないことは、絶対必須条件と言えるでしょう。
●作業時の安全性
専用施工機は、リモコン操作で操縦しますので、施工機オペレーターと手元作業員（または、砕石積込用重機のオペレーター）だけのたった２名で施工が行われるため、その分、人件費を抑えることが可能です。またリモコン操作により、周囲の安全確認が目視により確実に行えます。
●品質管理の見える化と効率化
時間軸×押圧力、掘削深度、砕石投入量など、全てをデータをデジタルにデータ管理されているので、品質の「見える化」ができ、施工管理者の手間も省くことが可能です。
●最もハイパワーな専用施工機
機械重量（13t）を活かした押圧力（締固め力）にも自信があります。いくつかある砕石工法において、飛び抜けたパワーです。
そのパワーによって、周辺地盤も同時に締固める事が可能になり、さらに強固な地盤を形成することができます。
その効果は、緩い砂質土が振動により、地中の水分と混ざり、液状になる液状化にも効果を発揮します。
土を締固めによる効果、砕石により地中の水を逃がし、水圧を抑えるダブル効果により、液状化を抑制すると言われています。
●地震にも強く
また地震時においても砕石にメリットを発揮することができます。
線路のレール下に敷かれている砕石をイメージするとわかりやすく、砕石の内部摩擦により荷重と衝撃を分散、吸収する効果があります。よって、建物の荷重を支えるのは、もちろんですが、地震の振動波を分散し、吸収する効果が期待されます。
セメント杭や鋼管杭では、固体であり弾性的であるため、その効果は得にくいでしょう。
その建物を沈下させないことは、なにより絶対条件です。
各々の工法に、メリットやデメリット、優れている部分があり、現地の地盤に一番フィットする工法を選択する必要があります。
砕石工法のメリットとデメリット
メリット
●地盤の環境、土地の資産価値を守る
近年、環境意識の高まりとともに、地盤においても、環境やそれに伴う土地の価値への影響が指摘されています。
平成12年には、セメント系固化材を地盤改良に使用する場合、「六価クロム（発ガン性物質）」が安全基準を超えて溶け出す可能性が、国土交通省から指摘されました。
平成15年には、「不動産鑑定評価基準」が見直され、土壌汚染や地中埋設物（地中の人工物）が、土地の評価に影響する要因に追加されました。
こうした背景から、自然石の砕石を使った地盤改良が注目されるように。砕石だけを使用するエコジオが、大切な資産をしっかりと守ります。
●地球環境そして土地の価値を守る砕石
借地では、撤去費用などの将来のリスクを軽減します。
借地の返還時には、地中埋設物の撤去が求められる可能性があります。砕石（自然石）以外の材料を使わないため、土地所有者様とのトラブル、撤去費用の負担などのリスクを軽減します。
●借地返還時のリスクを軽減
コンビニ・診療所・美容室・住宅展示場など、定期借地権などで、借地に建てられる店舗・施設の撤去時の撤去費用負担リスクを軽減します。
●長期的にも強い
従来の地盤改良工法（※1）では、様々な人工物が地中に埋め込まれますが、これら人工物は、年月が経つにつれて劣化する可能性があります。（調査されていない）「砕石」だけを使う地盤改良工法は、人工物とは違い、もともと自然界に存在している「石」から作られる「砕石」は、長期的にその強さを保ち続けています。
寺社仏閣歴史的な建物でも石が使われていました。外国においても、何百年も前の建物が残っているのは「石づくり」だから。砕石工法は、将来の安心まで見据えた工法なのです。
もちろん鉄道の線路の下にも砕石が敷かれています。強度的にも砕石は強いということです。
※1 現在も主流である、セメント系固化材と現地の土を混ぜ合わせて土そのものを固める方法や、鉄の杭（鋼管杭）を使う方法などが行われています。
●液状化対策にも効果的
砕石を用いる液状化対策工法は、以前から堤防やビルなどで使われてきました。
液状化対策として住宅、公共工事等で利用されています。
※液状化対策として用いる場合は、液状化対策のための地盤調査を行うとともに、専用の設計基準を用いることが必要になります。
デメリット
●「崖」では適用が難しい
高低差があるような崖、または、切土・盛土が混在しているような土地では、適用が難しい場合があり、崖においては、その高低差により一定の距離を確保するか、近接する場合は、基礎工法を検討する必要があります。
セメント表層地盤改良工法
比較的、支持層が浅い地盤で使用されるのが、現地の土とセメントを重機で全体的に混合攪拌し締固め機械で転圧して層を形成する工法です。重機オペレーターの技術力に左右され易い工法と言えます。土を採取して、事前に混合量を決定する必要があります。
セメント深層柱状改良工法
現在、最も主流なのが、セメントを使用し現地の土と混合攪拌し、地中に柱状を形成する工法です。
セメントを使用するので、将来の建て替えや売却時には、地中障害物となり得る可能性があり、資産価値を下げる原因にもなります。
撤去にも高額な費用が必要になります。また地中内にある「腐植土」など、土質によっては、固まらないものもあります。
鋼管杭打ち工法
セメント柱状改良の次に多く使用される工法で、地中に先端翼が付いた丸い鋼管を支持層まで打ち込んで柱とする工法です。
特に深く支持層がある場合に使用されます。「鉄」を使用するので、将来は、引き抜く事が可能です。
その他にも特殊なシートを使用した工法や薬液などを注入して改良する工法など様々な工法があります。
重要なのは、その地盤に最適な地盤改良の工法を選択することです。
地盤改良は建築物だけではなく、土留め擁壁下や道路下、コンクリート土間下など、様々な場所で施工されています。
その他工法紹介
必ず、2社以上の地盤保証会社に判定依頼をかけ、同時にセカンドオピニオンを行います。
※改良不要判定の場合・・地盤保証付与をお勧めしています（品質証明書発行）。
※改良判定の場合・・・・最適な工法にてお見積させて頂きます。
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必ず、2社以上の地盤保証会社に判定依頼をかけ、同時にセカンドオピニオンを行います。
※改良不要判定の場合・・地盤保証付与をお勧めしています（品質証明書発行）。
※改良判定の場合・・・・最適な工法にてお見積させて頂きます。
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地盤保証制度
地盤業者や地盤保証会社が行った地盤調査および地盤改良工事に起因して、不同沈下等により建物が損壊した場合、その損壊した建物及び地盤の修復工事を保証する仕組みのことです。また、修復工事に関わる仮住まいやその他、身体・財物にかかる賠償費用等の費用も保証に入っているケースが多いですが、会社や契約によって内容は異なり、1つの事故につき、保証期間は、おもに完成引き渡し日より10年間～20年間、保証金額も上限5000万円程度まで保証するものがあります。
多くの場合、こうした地盤保証は、保証主体となる地盤業者や保証会社が、損害保険会社（保険者）と賠償責任保険などを契約し、事象が発生したと認定されると、保険会社から保険金が支払われることになります。
弊社においても信用力のある複数の地盤保証会社との契約をし、安心と安全を担保しております。